2012年4月19日木曜日

第四百五十七段 音速の遅い読書「インド対パキスタン」

今回の音速の遅い読書で取り上げるのは、以下の作品。



内容としては、表題が示す通り、印パ両国がどのような歴史的経緯を経て1998年に核実験をそれぞれ実施し、世界に衝撃を与えるに至ったかを次のような構成で論じたものである。

「カシミール問題などよりも、インドの存在そのものがわれわれに大変な恐怖を与えているという歴史的事実に注目してほしい」というパキスタン側関係者の言葉を引いて、そのパキスタンのインドに対する恐怖がどのようにして形成されてきたのかを扱う第一章と第二章。

インドが自身の核武装を正当化する際の論拠の一つとしてきた「中国の核の脅威」がどの程度まで妥当な見方なのかを、中国の核兵器保有状況とその運用思想を踏まえて検討した第三章。

印パ両国の核開発の歴史を扱った第四章と第五章。

核兵器開発の開始から核兵器保有国となるまでの過程をより技術的な側面に注目して説明する第六章と第七章。

前述の各章を踏まえた上で「何故、印パ両国は98年に核実験を行ったのか? その狙いは那辺にあるのか?」を論じた第八章。

最後の第九章では、印パへの核拡散の流れに大きく影を落とす米国等主要国の失敗とそれらが今後の事態改善に向けて今後何をし得るのかを扱っている。

そんな本書の中で個人的に興味深かったものが二つある。

まず第二章で紹介されている元パキスタン陸軍参謀長ミルザ・アスラム・ベグ将軍の「汎イスラム同盟」構想である。本書によればその骨子は次のようになっている。
①パキスタンがインドに対抗するには「戦略的縦深性」を持たねばならない。
②そのためには、イランをはじめとするアフガニスタン、イラク、トルコ、さらにはウズベキスタン、カザフスタンなどの旧ソ連中央アジア諸国のイスラム圏(以上は、かつてのムガール帝国の版図)との間で、イスラム教を共通基盤とした戦略的連携、「汎イスラム同盟」を結成すべきだ。
③米国の”善意”を当てにした従来の”対米従属外交”から脱し、核兵器保有を公然と宣言することによって、対等な対米関係に修正すべきだ。
④中国が米国に代わって通常兵器、ハイテク兵器の供給国として期待できる。

当該構想については「西側諸国との関係悪化」を中心的な理由とする慎重論も紹介されているのだが、本書出版から10年以上が経過した今、パキスタン外交の軸足は徐々にではあっても、この路線に近づいているように見える(注1)

次に印象に残ったのが、インドの核開発の歴史を扱った第四章である。そこでは当初平和利用から始まり、一時は「原子力平和利用の世界的見本」とも目されていたインドが、1962年の中印国境紛争敗北とその2年後に行われた中国の核実験に触発され、「核兵器は現に保有していないが、いざという時に備えて核兵器保有の選択肢と製造能力は維持しておく」というオプション・オープン政策を採用して74年の「平和目的の核爆発」実験を行うまでの過程、そして、こうしたインドの動きに無制限な核拡散の恐怖を覚えた米英ソによるNPT成立とそれに対するインドの強烈な反発(政府レベルのみならず、国民世論レベルでも(注2))が語られている。なお当該章では、核兵器開発に向けたインド首脳の発言が幾つか紹介されている。以下に引用するが、固有名詞を若干交換するだけで「某国首脳の今日の発言」と紹介されても全く違和感を感じさせないものになるのが面白い。
ジャワハルラール・ネルー(後のインド初代首相 1946年6月ボンベイでの演説会にて)
わたしはわが国の科学者が原子力を建設的目的に使用することを願うものだ。しかし、万一インドが脅威にさらされれば、可能なすべての手段を使って防衛に立ち上がるだろう。

インディラ・ガンジー(当時首相 1974年7月インド議会にて)
核実験に使われたすべての物質、装置と、このプロジェクトに携わった人員はすべてインド自身のものだった。

インドの核実験はいかなる国際法も、いかなる国家との間の義務や約束をも破ったものではない。

原爆の技術そのものが悪魔性を帯びているのではなく、その技術を使う国の意思によってその性格が決まるのであり、インドはこの技術に関するアパルトヘイト的原則には例外なしに反対する。

本書は初版が98年8月ということもあり、各国のミサイルの保持数や兵力といった個々の数字については読み手側で各自アップデートした上で読み進めていく必要があることはいうまでもない。しかし、印パや中国が核兵器を中心とした安全保障戦略が如何なる状況によって形成され、今後どのような展開を見せるのか?、という問い掛けに対して筆者が提示・紹介する分析や事例は些かも今日性を失っていない。恐らくそれは、あとがきの締めくくり(以下に引用)で端的に述べられている大局観の賜物なのだろう。
最後に、インド、パキスタンそして中国の政府関係者、研究者、知識人、軍関係者と直接話し合って感じたことは、いずれの国も長い長い西欧諸国による支配・植民地の屈辱を受けた歴史を持っているということだった。黄河文明しかり、インダス文明しかり。四〇〇〇年以上にわたる高度な文明国として世界をリードしてきた誇り高き民族心が、被支配・植民地による屈辱感とないまぜになり、米欧がリードする国際社会に対する挑戦的態度となって噴出する場面に何度も出くわした。二〇世紀半ばの第二次世界大戦をきっかけに長い被支配の歴史からようやく解き放たれたこれらアジアの大国、誇り高き民族はいま、内部からあふれ出る熱い思いに突き動かされて、長い屈辱の歴史を埋め合わせる過程に入ったのかもしれない。そのような大きな歴史の流れを感じられずにはいられなかった。

このあとがきが記されてから10年以上を経過した現在、印パに限らず世界各地で「長い屈辱の歴史を埋め合わせ」ようと誇り高き諸民族が復興・復権の道程を鼻息荒く邁進している。そしてその到達点若しくはマイルストーンとして彼らの心を掴んでいるものの一つに核兵器がある構図に変化はない。他方、良くも悪くも国際社会をリードしている西側諸国の人々が、幸運にも被支配・植民地といった不幸な歴史を経験せずに済んできたこともあって、こうした諸民族の「内部からあふれ出る熱い思い」を読み切れずに寧ろ翻弄すらされている構図にも変化はない(注3)。難儀な時代はまだ当分続きそうである・・・・

注釈
注1.③については国家レベルの連携というよりも、アフガン・タリバンやカシミールにおけるイスラム武装勢力、そして間接的なものではあったとしてもアル・カイーダ等の国際テロ組織といった非国家主体との連携強化という形で実現しつつあるように見える。また④についても中国のパキスタンにおける原発建設、そして中パ両国によるJF-17戦闘機の共同開発といった具合に具体化している。
注2.インドの74年核実験直前期の核開発に対する国民世論について、本書は次のように述べている。
六六年から七〇年にかけてインドの国立世論研究所が継続的に実施した世論調査では、インド国民の七三パーセントが「核兵器開発に賛成」と答え、七一年調査では八〇パーセントが「原爆開発に賛成で、そのためには寄付ないし税金の追加徴収にも応じる」と答えている。また、六八年に実施された別の世論調査でも、「原爆開発に賛成」と答えたインド国民は七九パーセントに達した。

注3.この辺り、本書が第九章に載せている、CIAが98年印パ核実験を察知できなかったことに対する特別調査委員会に参加した米ジェレマイヤー提督(退役)の発言(以下に掲載)が重い(発言内の赤太字化は当ブログ著者による)。
インドが核実験をやるはずがないという誤った思い込みによって、偵察衛星担当者がインド上空に注意を向けていなかった。米国はインド国民が持っている『民族のプライドと魂』の強さを、まったく理解できていなかった。