2013年1月14日月曜日

第四百七十七段 マリ情勢

ここ最近、マリを巡る情勢が俄かに風雲急を告げている。

各種報道等から事態の推移を大まかにまとめると、1990年代前半に巻き起こった北部でのトゥアレグ族独立運動が1996年に一旦沈静化するものの、2000年代に入って周辺諸国のイスラム過激派と一体化する形で独立運動が再発し、マリ政府のクーデター等による混乱、周辺国の「アラブの春」に伴う混乱に起因した国境管理、武器取締の弛緩に力を得て、独立派がマリ北部の大半を掌握し(この過程で、トンブクトゥ等においてイスラム過激派による聖者廟の破壊等が発生している)、更に最近になって南下の構えを見せたことから、「マリ政府単独で立ち向かうには荷が重すぎる」と判断したECOWAS諸国やフランス等が同国政府に対する軍事支援を開始・決定したというのが事態の流れ(注1)。

このマリ政府やその支援国・機構と独立派との攻防の舞台となっているマリ北部について、アフリカ西部にしてサハラ砂漠の南縁部・・・・というと、何やら交通もろくに発達していない絶界の話のように思えるが、さにあらず。
歴史的に見るとマリ北部は、周辺地域から孤立していたどころか、北アフリカから黄金と奴隷を求めて南下してきたイスラム商人と塩(岩塩)と金属製品を求める西アフリカの人々が出会う商売の最前線として、殷賑を極めたこともある地域なのである(注2)。
この両者の出会いを可能としたのが、諸々のオアシス都市を繋ぐキャラバン・ルートの存在であった。メッカ巡礼の途中でカイロに立ち寄り、黄金の大盤振舞によって同地の黄金相場を暴落させたマリ王国のマンサ・ムーサ王の逸話は、マグリブ(注3)やエジプトと西アフリカ世界とがキャラバン・ルートによって活発な交易を行っていた時代の雰囲気を今に伝えている。またキャラバンが行き交う道を使って、イブン・バットゥータがマリ旅行を行い、モロッコ・サアド朝のサハラ遠征が敢行された(注4)。

こうしたキャラバンルートを図示したものが以下の地図である。


サハラ砂漠という、一見すると峻厳広大な障壁の隙間を縫うようにして、網の目のような交通路が存在し、それによってマリ北部は他地域とも密接に結びついている(いた)のだ。

次に、このキャラバンルート地図に現在の国際情勢を重ねてみたのが、以下の地図である。


それぞれ楕円で囲われた地域での出来事、即ち、橙色楕円で囲ったマリ北部での独立運動を奇貨するイスラム過激派の勢力伸長。緑色楕円で囲われたアルジェリア南部からニジェール北部(注5)にかけての一帯におけるAQIM(イスラーム・マグリブのアル・カーイダ機構)等イスラム過激派組織の跋扈、黄色楕円で囲われたチュニジア及びリビアにおける「アラブの春」後の国内情勢の不安定化継続(注6)が、決して独立独歩の動きではなく、寧ろ相当程度連動した動きであることは容易に想像がつこう(注7)。

愚考するに、フランスやECOWAS諸国がマリ政府支援の介入に踏み切った又はそうした決定を下したのは、マリにおけるイスラム過激派の成功が、単にマリ一国内で完結するものではなく、歴史的に結び付きの深い北アフリカは勿論、イスラム教過激派組織ボコ・ハラムが蠢動するナイジェリア(注8)を始めとしたギニア湾沿岸部諸国にも波及し、それぞれの地域をより不安定で危険に満ちたものにしかねないという危機感によるものであろう。
また、西側諸国による軍事介入には地域を問わず基本的にいい顔をしない中国だが、西アフリカにおけるイスラム過激派勢力の拡大によってナイジェリアやガボンといった友好国政権が不安定化する危険性を考慮するならば、フランスやECOWAS諸国によるマリ介入に反対することもないだろう(注9)(注10)。

注釈
注1.マリ情勢の全般的な流れについては、BBCの2013年1月12日付「Mali crisis: Who's who?」等がコンパクトにまとまっている。またマリ政府に対する各国の支援については、例えば、同じくBBCの2013年1月13日付「Mali: RAF C17 cargo plane to help French operation」や同年月日付「France Rafale jets target Gao in eastern Mali」の他、ロイターの2013年1月12日付「West Africa's ECOWAS to send troops to retake north Mali」等を参照のこと
注2.サハラ砂漠を縦断する形で西アフリカ地域と北アフリカ地域との間で行われた交易は、後年の歴史学者から「サハラ交易」と名付けられた。西アフリカ側から は黄金や黒人奴隷が輸出され、北アフリカ側からは主に岩塩が輸出された。一時は岩塩と金が同じ重さで取引されたことから、「塩金交易」とも呼ばれる。
注3.アラビア語で「日の没する地域」という意味。現在のチュニジア、アルジェリア、モロッコからなる一帯で、場合によってはこれにリビアやモーリタニアが含まれる。
注4.16世紀末にモロッコ・サアド朝は、サブ・サハラ地域の黄金権益独占を目指して、サハラ砂漠を縦断する形でトンブクトゥやガオ等を押さえるソンガイ王国への遠征を実施した。この時進撃路として利用されたのが、シジルマからタウデニ、トンブクトゥを経てガオやジェンネへ至るキャラバン・ルートであった(地図で言うと、5-4-1-2,3ルート)。
注5.日本ではあまり注目を浴びることのないニジェールだが、2010年時点では世界5位のウラン鉱生産国である。そんな同国からイラクが核兵器開発目的でウランを購入したという情報が米英の情報機関ひいては政府を躍らせ、対イラク開戦の理由の一つとなったことはまだ記憶に新しい(念のためにいうと、結局、当該情報はガセネタであった)
注6.「アラブの春」後のリビアの混迷を示すものとして、過激派組織による米国大使の殺害は世界に大きな衝撃を与えたが、その後も治安機関幹部の暗殺が続いた他、今年に入ってからはイタリアのベンガジ総領事の乗った車が現地で銃撃を受けるという事態も発生している(ただし、防弾装備がなされていたため、死傷者はなし)。また、チュニジアにおいても国内情勢は依然として不安定のようである。
注7.もっとも、こうした地域情勢の不安定化に対してマリ政府等が全く手を拱いていたというわけではなく、例えば、2011年11月にはEurasia Review等によってマリやニジェール、モーリタニアと言った国々が軍事力強化のため、フランスからの武器購入に動いていたことが報じられている。
8.ナイジェリアというと、南部デルタ地帯や沖合を中心とした産油国としての一面は日本でもよく知られている。
9.ナイジェリアやガボンと中国との最近の関係については、例えば、アジア経済研究所の「アフリカにおける中国—戦略的な概観」の7章「アフリカにおける中国のエネルギー政策の軌跡」等を参照のこと。
注10.このようなことを書いていたら、早速中国外務省が、マリ反政府勢力を非難し、マリ政府国土統一を回復するよう国際社会は支援すべきだとの声明を発表した」とのニュースが報じられた。 

参考資料
・BBC 「Italian consul in Benghazi escapes shooting unhurt」 2012年1月12日
・同上 「Mali crisis: Who's who?」 2013年1月12日
・同上 「France Rafale jets target Gao in eastern Mali」 2013年1月13日
・同上 「Mali: RAF C17 cargo plane to help French operation」 2013年1月13日
・Eurasia Review 「Mauritania, Mali And Niger Increase Military Power Buying Arms From France」 2011年11月5日
・アジア経済研究所 「アフリカにおける中国—戦略的な概観」 2009年10月
・アル・ハヤート 「リビア:治安機関幹部の暗殺が相次ぐ」 2012年11月24日 石塚慎平訳
・ロイター 「West Africa's ECOWAS to send troops to retake north Mali」 2013年1月12日
・家島彦一 「イブン・バットゥータの世界大旅行 14世紀イスラームの時空を生きる」 平凡社 2003年10月
・時事通信 「米領事館襲撃で大使ら4人死亡=預言者冒涜の映画に反発-リビア」 2012年9月12日
・私市正年 「サハラが結ぶ南北交流」 山川出版社 2004年6月
・那谷敏郎 「紀行 モロッコ史」  新潮社 1984年3月
・野口雅昭 中東の窓「チュニジア情勢」 2013年1月14日
・中国军网 「外交部:中方谴责马里反政府武装采取新军事攻势」  2013年1月14日